投 稿 規 程                                   2012224日改訂

 


                           

1.学会誌『産業考古学』は、当面年4回(320日、620日、920日および1220日)発行する。

2.投稿は依頼原稿を除き、原則として学会員とする。

3.投稿のジャンルは、産業考古学及び学会に関わる[論文・調査報告]、[活動報告](見学会・分科会等)、[書評]、[短信]、[資料紹介]、などとする。

 原稿の量は、表題・図表・写真等も含めて、学会誌刷り上がりで、下記を一応の目安とする。

   [論文・調査報告]:8頁以内

   [活動報告][書評][短信]等:2分の1頁程度

   [資料紹介]等:4分の1頁程度

     [メモリアル]200字程度

4.投稿原稿は、別に定める「執筆要綱」によるものとする。

5.投稿原稿の内[論文・調査報告]は査読対象とし、編集委員会において審査し、可能な限り1ヶ月以内に掲載の採否を決定し、投稿者に結果を通知する。

6.投稿原稿はデジタル原稿、電子メールを基本とする。ワープロ原稿のソフトはワードとする。

7.原稿の送付先は、編集委員長(学会事務局)とする。その住所およびメール・アドレスは、学会誌に掲載する。

また、学会誌ホームページから投稿できるようにする。

8.投稿された原稿は返却しない。

9.和文・他言語にかかわらず、原稿の二重投稿を認めない。

10.本学会誌に掲載された論文等の著作権は学会に所属する。それを他の著作に転載する場合には、事前に編集委員会の許可を得る。

 

 


執 筆 要 綱

 


1.原稿は、横書き・文末注記方式、句読点は「、」「。」とし、ワープロ原稿を原則とする。

2.句読点を含めて1画1字(全角)、欧文・数字は1画2字(半角)とする。

3.原稿の文頭には、表題と氏名・所属を明記する。また、[論文・調査報告]の場合は英文を併記し、キーワードを5つ以内記す。

4.文献を引用する場合を除き、「常用漢字表」・「現代仮名遣い」・「外来語の表記」を用いることを原則とする。

5.図表・写真等は、必要最小限に精選し、図1・表1・写真1のように順番を記し、典拠を明記する。説明文を併記することができる。

製版の関係でオリジナルの提出を求める場合がある。

6.年紀は、西暦を使用することを原則とし、必要に応じて、和暦をカッコ書きで併記する。

  例:1990(平成2)年

7.引用文は、「」で括ること。ただし、それが本文で3行(おおむね70字)を越える場合は、「」で括らず、改行して本文より2字下げて書くこと。

8.引用・参考文献の記載は、以下の書き方を原則とする。

 (1)初出の場合

  書籍の場合

   1)編・著者(訳者)『書名』(発行所、発行年)、引用頁。

       例:産業考古学会編『日本の産業遺産300選』第3巻(同文舘、1994年)、228頁。

   2)著者(訳者)「篇・章名」(編者・監修者等『書名』発行所、発行年)、引用頁。

       例:飯塚一雄「野蒜築港」(産業考古学会編『日本の産業遺産300選』第3巻、同文舘、

1994年)、228頁。

    雑誌(逐次刊行物)の場合

   著者(訳者)「論文表題」(『雑誌名』巻・号数、発行所、発行年)、引用頁。

    例:飯塚一雄「産業考古資料の基本的分類」(『産業考古学』79、産業考古学

会、1996年)、14頁。

 (2)再出の場合

      a.すぐ前に同じ引用文献のある場合

           例:同上、75頁。

      b.それ以外

           例:飯塚前掲書(前掲論文)、228

 (3)外国書籍の場合

   著者名(名)のイニシャル、著者名(姓)、書名(イタリック)、版数、出版社、年、頁。初版は版数を省略。

        例:S.Pollard,The Developement of the British Economy,2nd ed.,London:Arnold,1969,p.51.

      複数の著者の場合は全員の著者名を記し、再出の場合は筆頭著者名を記し以下略記号(et al

      編著の場合は、「ed.

      雑誌論文の場合は、“論文名”、雑誌名(イタリック)  引用頁が複数にわたる際はpp

        例:N.Kaldor and J.Mirrlees,"A New Model of Economic Growth",Review of Economis Studies,            No.29,1962,pp.53-54

再出の場合

      a.すぐ前に同じ引用文献のある場合

           例:Ibid.,p.75.

      b.それ以外

           例:Pollard,Ibid.,p.75.   Pollard et al.,The Development of thr British Economy,p.75.

  (4)ホームページの引用に際しては、URL名、サイト名、検索年月日を明記する。

9.注記による引用文献以外の参考文献は記載しない。